結婚式を延期、もしくはキャンセルする際に、悩まれる方は多いかと思います。今回は延期・キャンセルにまつわるお悩みに対して、最善策はどのようなものがあるのかを書いていきたいと思います。

  • この記事で分かること
  • 結婚式を延期にする事によるお悩みとは?
  • 延期・キャンセル料は”いつ”から”いくら”発生する?
  • クーリングオフは適用される?
  • 式場代以外でキャンセル料が発生するアイテムとは?
  • キャンセル料で失敗しないためのポイントとは?
  • 結婚式を延期・キャンセルする際のマナーやお詫びはどうする?

結婚式を延期・キャンセルされる事によるお悩みとは?

そもそも、延期・キャンセルされる理由は、それぞれの理由がお有りかと思います。その理由としては、下記が挙げられるのではないでしょうか?

  1. お二人の怪我や体調不良
  2. 近親者の不幸
  3. お二人の破局
  4. ご新婦様の妊娠
  5. 最初のお見積り額と最終のお見積り額が違いすぎる

1. お二人の怪我や体調不良

多少の病気程度でしたら、決行される方がほとんどではありますが、入院を余儀なくされる怪我や病気の際は、延期せざるを得ないかと思います。無理をして決行されたとしても、ゲストの皆様にご心配されたり、最悪の場合は挙式中に倒れたりという事も考えられます。

2. 近親者の不幸

親戚よりも遠縁であれば、ご両家のご親族やご親戚の皆様と相談された上で、そのまま執り行うカップルが多いです。しかし、ご両親やご兄弟の身に不幸があった場合は、延期を選択されるカップルもおられるようです。

3. お二人の破局

日頃の積もり積もったお互いに対するストレスが、この忙しくなる準備期間に一気に爆発することもゼロではありません。修復できる程度でしたら、まだ良いのですが、そのまま破局というカップルも中にはおられます。

4. ご新婦様の妊娠

結婚式直前で妊娠していることがわかった場合、つわりがそこまで酷くない方は決行されますが、中にはつわりの症状が酷い方は体調を考慮して、延期されるケースもあるようです。ある意味お二人のお子様ができたということは、幸せなことではありますね。

5. 最初のお見積り額と最終のお見積り額が違いすぎる

他の記事でも書きましたが、最初と最終のお見積り額が100万円以上変わるカップルもいらっしゃいます。その場合、キャンセル料が掛かっても安く済むと考えて、キャンセルされるケースがあるようです。そうならないように事前にお見積り書は詳細まで詰めた上で、本契約されることを強くお勧めします。

延期・キャンセル料は”いつ”から”いくら”発生する?

結婚式まで、まだ余裕があり、打ち合わせも始まっていない状態でもキャンセル料として、前払いでお支払いした分が掛かる可能性があります。また結婚式直前のキャンセルは見積もりの半額以上となることがほとんどで、非常に高額です。キャンセル料は結婚式までの日数で変わってきます。中止することが決まったら、できるだけ早く行動に移すようにしましょう。では、具体的にどれくらいのキャンセル料が発生するのか、ご参考までにご覧ください。

例)お見積り金額が350万円だった場合(カッコ内はキャンセル料金)

  • 結婚式の150日より前まで…申込金分のみ。式場によっては、申込金もご返金されます。
  • 結婚式の149日~90日前(約3ヶ月前)まで…お見積り金額の20%+実費(70万円+実費)
  • 結婚式の89日~60日前(約2ヵ月前)まで…お見積り金額の30%+実費(105万円+実費)
  • 結婚式の59日~30日前(約1か月前)まで…お見積り金額の40%+実費(140万円+実費)
  • 結婚式の29日~10日前まで…お見積り金額の45%+実費+外注品の解約費(158万円+実費+解約費)
  • 結婚式の9日~前日まで…お見積り金額の45%+納品済み物販の実費+外注品の解約費(158万円+実費+解約費)
  • 結婚式の当日…お見積額の全額(350万円)

※実費は、印刷物などの製作物にかかった費用です。

※外注品は、司会者やカメラマンなどの結婚式場外から手配する費用です。

クーリングオフは適用される?

式場との契約は、クーリングオフ適用外なので、お気をつけください。そもそもクーリングオフとは何かと言いますと、”電話勧誘”や”訪問販売”に適用される制度です。つまり、相手が営業をしてきた内容に対して、一定期間内であればキャンセル料が発生しない制度になります。

ですので、式場との契約の場合は、お二人が式場に出向いてご契約されますので、相手から営業をしている訳ではない為、適用外と見なされてしまいます。

式場代以外でキャンセル料が発生するアイテムとは?

結婚式場に決められた会場費のキャンセル料以外に、引出物や衣装(ウェディングドレス)やアイテムの中にもキャンセルできるもの、できないものがあります。

すでにご自身で購入されているアイテムはキャンセルが難しい可能性が高いです。

おふたりのイニシャルやお名前入りの指輪、サイズ調整されたウェディングドレスやタキシードなども、基本的にキャンセルができないことが多いです。

特注で手配された商品やアイテムに関しては個別に返品が可能か否か確認されると良いかと思います。

レンタル衣装の場合は、ドレスショップによって異なる条件のため、こちらも個別に確認が必要です。

また引出物や引菓子の場合、受注生産、大量発注のケースが多いため、取りやめることができないことが多いです。

キャンセル料で失敗しないためのポイントとは?

式場と仮契約を結ぶ

仮契約とは、1週間から10日程度の短い期間だけ、日程を抑える契約です。

会場見学をされて、素敵な会場だなと思っても、他の会場と比較してみたいとなった時に仮契約をされると良いです。その際は、必ずご担当者に”キャンセルしてもお金が発生しないか?”を確認してください。お互いのコミュニケーション不足により、“実はキャンセル料が発生してしまっていた”となると、無駄な費用となってしまいます。

なお、本契約の場合は、上記に挙げた金額でキャンセル料が発生しますので、ご注意ください。

仮契約中に、確認するべきこととは?

他会場もご検討されている場合は、じっくりとお見積りの比較を実施してみるのが良いかもしれません。金額面での各会場のメリットやデメリットが明確になります。もし、仮契約中に会場側に確認したい事が発生した場合は、直接会場にご訪問されるのはご面倒かと思いますので、ご担当者の名刺に連絡先が記載されていたら、お電話などで確認されることをおススメします。

ブライダル保険に加入する

現在は、”あそしあ少額短期保険”のみで提供されているようです。(2020年4月現在)

具体的な保険内容を、あそしあ少額短期保険で見ていきます。

保険料は3段階あり、金額によって補償される金額が変わります。

  • プランA:キャンセル補償限度額 850万円 → 保険料5万円 
  • プランB:キャンセル補償限度額 500万円 → 保険料3万円 
  • プランC:キャンセル補償限度額 150万円 → 保険料1万円 

その他に、以下の挙式当日の補償があるようです(全プラン共通)。

  • 式場の設備・備品
  • 貸衣裳の修理費用補償金
  • 招待客救急搬送見舞費用補償金
  • 新郎新婦入院一時金

延期・キャンセル理由によっては、保険適用外になる事もありますので、ご注意ください。

結婚式を延期・キャンセルする際のマナーやお詫びはどうする?

既に結婚式の日程をご親族やゲストの皆様へお伝えしている場合、早急にご対応する必要があります。準備を進めてきておられた中での延期・キャンセルとなった場合、お二人共に気持ちがとても落ち込んでしまうかと思います。ですが、そんな大変な時こそ、アフターフォローをきっちりされることで、ご親族やゲストの皆様との関係を悪くすることなく、むしろお二人への印象はとても良く映ります。

ご親族やゲストの皆様への、結婚式の延期・キャンセルのご連絡については、メールではなく、お手紙でお伝えされると、より誠意が伝わりますので、ぜひご検討ください。

申し訳ないと思う気持ちがあれば、その誠意は少なからず相手に伝わりますので、まずはめげずに中止の手配に取り組みましょう。

  • この記事のまとめ
  • キャンセル料は当日の5か月前から多額の費用が発生する
  • クーリングオフは適用外なので、契約する場合はご注意ください。
  • 式場代以外で発生するキャンセル料は、特注品がメイン。
  • 契約に悩まれている場合は、仮契約を結ぶことがベスト
  • 延期・キャンセル時には、ご両家やゲストに迅速にご連絡をするべき